2004年11月〜07年3月まで富士常葉大学の経営に専念していたためすべての活動を停止していましたが、一部再開しました。
 
各種講演会
経済・金融・景気・ベンチャー・心・教育・人生等、各種テーマで全国各地で講演活動を展開

≪主な講演テーマ≫
1. 経済・金融・相場関連
 ・日本経済の現状と見通し
 ・世界経済の現状と見通し
 ・アメリカ経済の現状と見通し
 ・株価・金利・相場の見通し

2. 経済関連
 ・優良企業の条件とは何か
 ・優良企業の経営者に学ぶ

3. 仏教経済学とは!

4. 道元・正三・白隠と経営

5. 土光敏夫・出光佐三・加藤辨三郎と仏教経営

6. 安岡精神に学ぶ日本再建の道

7. 私の生き方
 ・心を磨く
 ・私の還暦での決断
 ・80才にして人生最も輝く

8. 教育関連
 ・良い大学と悪い大学の見分け方
 ・教育力の高い大学と低い大学の見分け方
 ・就職力の高い大学と低い大学の見分け方
 ・大学倒産時代の到来
 ・大学全入時代の到来
 ・ 大学格差は拡大する
 ・改革なき大学は競争から脱落する
 ・一年で定員割れを解消する方法
   
Consulting

銀行事情や米国経済に精通していることから、2004年までは国際金融関連のコンサルティング活を行っていました。07年以降は大学・教育関連のコンサルティング活動を展開中!

≪主な活動状況≫  

1991年〜 金融機関に対するコンサルティング
   ・経営政策への各種アドバイス
   ・アメリカを中心とする海外の経済・金融調査
   ・海外での営業活動についてのアドバイス、各種レポート提供

1993年〜 地方自治体への貢献
   地方自治体の構造改革と企業創造による地域活性化のため
   に精力的に活動中
   ・毎年静岡県庁にて知事、副知事、部局長を対象に講演
   ・各地方自治体の首長と意見支援・講演
   
2001年3月 ソウルの「在日韓国人青年会議所」総会で講演

2001年10月 日中金融産業トップフォーラムに参加
   日本側メイン・スピーカーとして、北東アジアの経済、金融協力
   を提言。中国当局、エコノミストと意見交換

2002年5月 北東アジア経済サミットへの招待を受ける
   テーマは「中国のWTOへの加盟と21世紀の北東アジア経済」
   各国の政治家,経済団体首脳,企業経営者,学者,マスコミが参加


2004年7月 「華南地域の投資環境と将来展望」に関する会議への招待を受ける


ベンチャー・成長企業に関する取組み

2000年3月
ナスダック・ジャパン創設を控えて米ナスダックのフランク・ザーブ会長との会談を実現。
アメリカの多数のベンチャー企業を取材して、本の出版(『ナスダックの脅威』著作参照)や雑誌への寄稿を精力的に行った。
ウォール街でのエコノミスト活動の経験からベンチャー企業の育成と店頭株式市場の発展こそが、日本経済の成長と新規の雇用創造に不可欠との信念をもっているからである。
すでに94年には『エマージング・カンパニー』(著作参照)を出版している。

2004年〜
各種異業種交流会、地域再生のための会に積極的に参加。

 米NASDAQ ザーブ会長との対談風景

■『水野塾』では、中小企業再生、地域(大阪)振興のための事業再生セミナーを開催。

マスコミ関連出演の実績
≪テレビ出演≫

 ・TBS「ブロードキャスター」 
 ・朝日ニュースター「BS朝!」  
 ・フジテレビ「スーパーウォッチャー」
 ・日本テレビ「ザ・ワイド」
 ・テレビ朝日「朝まで生テレビ」
 ・SBSテレビ「土曜スコープ」
                  ・・・・・等

≪ラジオ出演≫

 ・SBSラジオ「沢木久雄のとりたてラジオ」
 ・文化放送「チャレンジ!梶原放送局」
 ・ラジオ日本「ミッキー安川」
 ・SBSラジオ「ビジネスダイヤリー」
   
                     ・・・・・等
多くの人から”「サンデープロジェクト」「朝まで生テレビ」へなぜ出演しないのか”と質問を受けますが、私の二冊の本がサンデープロジェクトのコメンテーター財部誠一によってひどい盗作を受けたことが発覚しました。実態を調査すると、彼の盗作活動は驚くほど広範かつ悪質なものでした。このためジャーナリストとしての道義が全くない破廉恥な人間とは番組で同席できないという理由で、田原総一郎氏に出演を断りに行きました。

詳細については
『告発 あるジャーナリストとの闘い』(自費出版)
『あと10年は不況が続く 日本経済への最後通牒』(ビジネス社)等を参照。『告発 あるジャーナリストとの闘い』は余部あります。


新聞・雑誌への執筆実績

 ・「SAPIO」"WORLD WATCH"
 ・「情報交差点」
 ・「致知」
 ・「現代」
 ・「VOICE」
 ・「エコノミスト」

 ・「FORBES」
 ・「POLITICO」
 ・「正論」
 ・「朝日新聞」
 ・「東京新聞」
 ・「静岡新聞」
 ・「週刊世界と日本」
 ・「中外日報」
          ・・・・・等

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